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インド株投資の注意点(ETF・ADR)

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高い経済成長率と共に、インド株式は高い上昇率を続けています。日本でも2009年11月末にインド株(NIFTY指数)に連動するETF「NEXT FUNDS インド株式指数上場投信(証券コード【1678】」が東証に上場するなど、身近に投資できる環境も充実してきました。しかし、インド株への投資には問題点というか、少し注意しておく点があります。

まず上記の東証上場のインド株ETFは、現物のインド企業株式を保有しないリンク債(別名:ETN)というもので、債券の発行元が倒産すれば、ETFが紙くずと化すリスクがある商品です。これは、日本の株式市場に上場しているBRICs株のETF(上海【証券コード:1309】、ロシア【1324】、ブラジル【1325】、南アフリカ【1323】)なども全く同様のリスクを抱えている商品です。

しかし実は、日本のETF市場が不整備だというだけの問題でもないのです。インドでは、外国人投資家の持ち株規制が厳しく、現地の証券取引所で直接株式を買う事が出来なくなっています。そのため、世界中のインド株ETFはほとんどがリンク債(ETN)形式を取っています。例えば日本のネット証券でも買えるものとして、香港市場上場の「iシェアーズ BSE SENSEX・インディア・インデックス」も、ネーミングはETFを名乗っていますが、現実にはリンク債で組成されたETNとなっています。破綻リスクがある上に、コストも他の新興国ETF等よりも割高(信託報酬は年0.99%)なので、残念ながら積極的に投資する意欲は沸いてこない商品です。

人口構成などから、インドは長期的にはBRICs諸国の中でも最も有望な市場だと言えるのですが、このように外国人への規制が強すぎる為、現状では決して良い投資先とは言えないと思います。

インドの個別株投資(ADR)にも問題が

外国人の個別株への投資は制限されていますが、一部のインド企業はADRという形式で、アメリカ市場に重複上場しています。ADRとは日本語で「米国預託証券」と訳されるもので、アメリカ以外の外国企業が、自国で発行した株式の一部をアメリカの銀行に株式を預け、預かった銀行が代理してアメリカ市場の投資家に販売するという形式です。

この米国上場ADR株ならば、インド人以外の人でも自由に売買出来ます。当サイトで紹介しているタタ自動車インフォシステクノロジーズICICI銀行もADR銘柄ですので、楽天証券SBI証券で売買が可能です。

通貨は米ドルで売買することになりますが、これはアメリカ市場で仲介的通貨としてドルが使われているだけで、最終的にはインドルピーと日本円の為替レートが反映されることになります。但し、2009年現在インドルピーは米ドルとペッグしているので、現実にはドル円レートの影響をそのまま受けることになります。

しかし、ADR銘柄の売買は、本国の値段と乖離する可能性があります。特に外国人の持ち株制限が強いインド企業のADR銘柄では、本国よりも数%割高で売買されるケースが多いようです。

また、個別のインド企業に関する情報は、日本語ベースでは非常に少ないのも欠点です。英語が堪能な人なら、現地インドのWEBサイトなどを使えば情報収集できますが、そうでない人にとっては大きなハードルです。

 









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